新築一戸建ての探し方 〜コロナ禍編〜
2021-03-06- トップページ
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コロナ禍になり人の流れが変わりました。そして働き方が変わりました。家族といる時間も増え、今の生活を見直すタイミングにもなりました。
そんな中、私たちの働く不動産業界でも大きな変化を感じています。
昨年当社で取引した物件を振り返ると、マンションの割合が下がり、新築戸建ての割合が増加しているのです。
2020年とそれ以前3年分のデータで比較すると、2017〜2019年は取扱全体に対するマンションの割合は約35%だったのが、2020年には約31%に縮小しました。
逆に、新築戸建てに関しては手前3年が約43%、2020年は約53%にまで増加しています。
なぜこのような変化が起こったのでしょうか?
最大の理由は、リモートワークを取り入れた業界を中心に働き方が変わったことだと考えられます。
これまで、通勤に便利な好立地のマンションを検討していたお客様は、大体の場合2〜3LDKの間取りで検討されていました。近年のマンション価格高騰により立地の良い物件は広さを犠牲にする傾向が顕著になっていたからです。
これらのお客様が、もうひと部屋増やして4LDKなどの広い「戸建て」を考えるようになったのです。
新築戸建ての間取りは、横浜・川崎エリアでは3〜4LDKが中心となります。
たしかに駅前マンションよりは駅から離れるかもしれません。通勤先の都心部からは少し離れた駅となるかもしれません。しかし、リモートワークにより通勤日数が減ることを考えるととても合理的であると感じます。
また、これまでより多くの時間を家族と共に過ごすようになり、今の人生、今の生活を豊かにしたいという気持ちが強くなったことも大きな要因と言われています。
今、マンションの流通が縮小し、新築戸建ての流通が拡大したことによりある問題が今起きているのです。
コロナ禍になり新築戸建ての需要が増えたこととは逆に、昨年はコロナ禍の収束が見通せないことを警戒し、用地仕入れをストップした不動産ディベロッパーが多くありました。
つまりは、需要が大きくなり供給が少なくなるということ。
そうなると、不動産価格が今より一段階上がってしまう可能性が出てきます。また、市況をみてあわてて仕入れを強化する多くの不動産ディベロッパーが競合することで仕入れ価格の上昇も考えられます。そうなると価格上昇は一時的にダブルパンチになってしまいます。
新築マンションの分譲戸数はここ数年大きく減少していましたが、さらなる分譲戸数の調整とならないと価格低下を招いてしまうでしょう。
“一時的”といっても、これが半年から一年程度続く可能性もあります。住宅購入を検討する人にとって「お子様が小学校に上がるまでに」や「住宅ローン控除が改悪されるまでに」などの大切な購入タイミングに間に合わなくなってしまうかもしれません。
まずは本格的に新築戸建てが少なくなってしまう前に、私たちリアルパートナーズで家探しを始めてみませんか。インターネット検索からでも構いません。実際に経験値を増やすことにより不動産の相場観がつき、実際に良い物件に出会った時の重要な判断基準ができてきます。
リアルパートナーズでは、お客様の将来をしっかり考えた安心の住宅探しを提案しています。
コロナ禍を期に大きく変化が起こる今だからこそ、将来を見据えるFP不動産サービスで、みなさまの住宅探しを成功に導きます!!
是非、私たちリアルパートナーズに住まい探しのお手伝いをさせてください!
〜対応エリア〜 ※2021年3月6日現在
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